FP相談で出てくるライフプラン表の見方|50代が結果より先に確認する5つの前提条件

FP相談や金融機関の面談で、ライフプラン表(キャッシュフロー表)を作ってもらった方は少なくないと思います。「65歳で資産が尽きます」「老後資金が◯◯万円不足します」といった結果を折れ線グラフつきで見せられると、その数字にそのまま従いたくなります。

ですが、この表が出す結論は、運用利回りや物価上昇率、年金の見込額、退職金額、試算する年数といった前提の置き方ひとつで反転します。前提は入力欄の奥にあり、結果の数字ほど目立ちません。だからこそ、数字そのものより先に、どんな前提でその数字が出ているのかを確認することが、判断の起点になります。

この記事では、結果を見る前に確認しておきたい5つの前提と、その前提を自分でも公的ツールで確かめる手順、提案を受けたときに聞いておきたい質問を整理します。

ライフプラン表(キャッシュフロー表)とは何か

50代がまず見る3つの欄

FP相談や金融機関の面談で提示される「ライフプラン表」は、正式には家計のキャッシュフロー表と呼ばれます。日本FP協会もファイナンシャル・プランニングの基本ツールの一つとして位置づけており、収入・支出・貯蓄残高を1年単位で並べ、将来にわたる家計の推移を一覧で示す表です。

項目は作成するFPや金融機関によって細かさが異なりますが、50代がまず確認したい欄は3つに絞れます。

• 1つ目は「年間収支」で、その年の収入から支出を引いた金額です。
• 2つ目は「金融資産残高」で、それまでの年間収支を積み上げた貯蓄・資産の残高です。
• 3つ目は「一時的支出」で、住宅の修繕や車の買い替え、子どもの結婚資金の援助など、毎年ではなく特定の年にだけ発生する支出です。

「資産が何歳まで持つか」「不足額がいくらか」という結論は、この3つの欄のどこがどのタイミングでマイナスに転じるかによって決まります。次の項目では、その転換点を左右する5つの前提条件を見ていきます。

結論を左右する5つの前提条件

年間収支や金融資産残高がいつマイナスに転じるかは、表の裏側にある前提の置き方によって決まります。同じ収入・支出でも、以下の5つの前提を変えるだけで、資産が持つという結論にも、尽きるという結論にも振れます。

5つの前提の内訳

1つ目は運用利回りです。何%で試算するかによって、将来の資産残高の伸び方が変わります。金融庁は資産運用のシミュレーションの考え方を公開しており、前提を変えると結果がどう動くかを確認できます。

2つ目は物価上昇率です。生活費が毎年どれだけ増えると見るかで、将来必要な金額の総額が変わります。実績値は総務省統計局の消費者物価指数で確認できます。

3つ目は年金受取額の根拠です。自分の見込額を使っているか、モデル世帯の平均額を使っているかで前提が変わります。年金額は法律に基づき見直しが行われることがあり、その仕組みは厚生労働省が公開しています。

4つ目は退職金額です。会社の規程で確認した実額か、一般的な推定かで前提が異なります。5つ目は試算する年数です。

何歳まで試算するかによって、必要な総額の対象期間が変わります。年数の置き方を考えるうえでは、厚生労働省が公表している生命表(平均余命)が参考になります。

どの前提も、表の数字を見ただけでは分かりません。次の項目では、この前提を自分でも公的ツールに入力し、結果がどれだけ振れるかを確かめる手順を見ていきます。

前提を自分でも当ててみる手順|公的ツールで振れ幅を確認する

前提の置き方ひとつで結論が変わるなら、その前提を自分でも入力し直し、結果がどれだけ動くかを確かめることができます。手元のライフプラン表と近い条件を、公的機関が公開しているツールに入力し直すだけで、振れ幅を自分の目で見ることができます。

運用利回りとFP協会ツールで確認する

まず運用利回りは、金融庁が公開している資産運用のシミュレーションで確認できます。ライフプラン表で使われている利回りより高い数値と低い数値の両方を入力し、資産残高がどれだけ変わるかを比べてみます。あわせて、日本FP協会が公開している家計・ライフプラン関連ツールでも収入・支出の項目を自分で入力し直し、ライフプラン表の数字と近いかどうかを確認します。

項目名や区分がFPの表と一致しないこともあるので、対応関係を確かめながら進めます。

年金受取額はねんきんネットで確認する

年金受取額については、日本年金機構のねんきんネットで自分の年金見込額を試算できます。ライフプラン表に入っている年金額が、ねんきんネットで出る自分の見込額に近いのか、それともモデル世帯の平均額に近いのかを比べます。手元にねんきん定期便があれば、そこに記載された見込額と照らし合わせる方法もあります(→年金は結局いくらもらえるのか|ねんきん定期便の見方)。

3つのツールに同じ条件を入力し直すだけで、ライフプラン表の結論がどの前提にどれだけ依存しているかが具体的に見えてきます。

「不足額◯◯万円」はどう読むべきか

ライフプラン表の結論として「不足額◯◯万円」という数字を渡されると、その差額を埋める手段として金融商品や保険の提案に話が進みやすくなります。ですが、不足額はあくまで前提を固定した試算上の数字であり、埋める方法が運用や保険に限られるわけではありません。

不足額を構成する要素の一つが支出側の前提です。総務省統計局の家計調査では高齢期の消費支出の実額が公表されており、表に入力されている生活費が自分の暮らし方に近いかを照らし合わせることができます(出典:総務省統計局 家計調査 https://www.stat.go.jp/data/kakei/)。生活費の置き方が実態より高ければ、不足額もその分大きく出ます。

支出以外に動かせる変数

支出以外にも、不足額を動かせる変数はあります。就労期間を何歳まで置いているか、年金の受給開始年齢をいつからにしているか、退職後の住み替えやダウンサイジングを織り込んでいるかは、いずれも運用利回りを上げなくても不足額を縮められる要素です。老後資金をどう分解して考えるかは、老後資金の漠然とした不安を「5つの費目」に分解するで整理しています。

不足額という結果を見た時点で商品の話に進むのではなく、まず支出側の前提と、就労・受給開始年齢・住まいという動かせる変数を確認する順番のほうが、判断を急がずに済みます。

提案を受けたときに聞く3つの質問

前提を自分で確かめる時間が取れない場合や、すでに提案まで進んでいる場合は、相談先に直接確認するという方法もあります。次の3つの質問は、その場で答えてもらえるかどうかによって、表の作り方を見極める材料になります。

1つ目は、「この表に使っている前提値をすべて教えてください」という質問です。運用利回り・物価上昇率・年金受取額の根拠・退職金額・試算年数の5つが、そのまま数字で出てくるかを確認します。曖昧に濁される場合、前提そのものが整理されていない可能性があります。

2つ目は、「前提を変えた場合の表も見せてください」という質問です。運用利回りを1段階下げる、物価上昇率を加えるといった条件変更後の表をその場で出せるかどうかで、結論がどれだけ前提に依存しているかが具体的に分かります。

3つ目は、「この表は後から自分で更新できますか」という質問です。収入や支出の状況が変わった際に、自分で数値を入れ替えて再計算できる形で受け取れるかどうかは、表を一度きりの提案資料として使うか、継続して使う判断材料にするかの分かれ目になります。

3つとも、特別な専門知識がなくても聞ける質問です。答え方を見れば、その表がどれだけ前提を意識して作られているかが伝わってきます。

前提が開示されない・変更後の表を出せない場合の扱い

3つの質問に、その場で明確に答えられない相談先も実際にはあります。前提値を尋ねても「総合的に判断している」といった説明にとどまったり、条件を変えた表を求めても「後日あらためて」と持ち越されたりする場合です。

こうした反応があったからといって、その相談先の良し悪しがすぐに決まるわけではありません。ただし、前提を開示できない、あるいは条件を変えた表をその場で出せないという状態は、その表を判断材料として使うには材料不足だという点は変わりません。数字をそのまま信じるか、丸ごと疑うかの二択ではなく、「今の状態では判断できない」という評価を一度確定させることが、次の行動を決める起点になります。

判断できないときに取れる選択肢

判断できないと分かった時点で取れる選択肢は複数あります。同じ相談先に前提の再提示を求める、時間を置いて確認し直す、あるいは別の相談先に同じ条件でライフプラン表を作ってもらい、結果を突き合わせる方法もあります。とくに、すでに提案を受け入れる方向で話が進んでいる場合は、一度立ち止まって別の視点を挟む価値があります。

前提を検証しても判断がつかないときにセカンドオピニオンをどう位置づけるかは、金融機関の提案は妥当か|FP相談のセカンドオピニオンを取る判断基準で扱っています。

前提の開示が得られるかどうかは、表そのものの精度だけでなく、相談先が検証に耐える提案をしているかどうかを見極める材料にもなります。

ライフプラン表を受け取る前にできる準備

ここまでの前提確認は、表を受け取った後にできることです。ですが、前提の精度は、相談前にどれだけ実額の情報を用意できているかにも左右されます。FPや金融機関は、こちらから実額を渡さない限り、平均値や推定値で前提を埋めざるを得ません。

準備できると前提の精度が上がる情報には、たとえば次のようなものがあります。現在の収入と支出の実額(給与明細や家計簿から分かる範囲)、退職金の会社規程上の見込額、加入している保険の保障内容と保険料、何歳まで働くつもりか・年金をいつから受け取りたいかという希望です。これらは、前の項目で挙げた前提のうち、退職金額や年金受取額の根拠、試算期間に直接対応する情報でもあります。

実額をあらかじめ用意しておくほど、表に入る前提が推定から実額に近づきます。

相談前にどこまで整理し、何を持っていくとよいかは、お金の相談に行く前に|何を整理し、何を持っていくかで具体的にまとめています。

まとめ

ライフプラン表が示す「資産が何歳まで持つか」「不足額がいくらか」という結論は、運用利回り・物価上昇率・年金受取額の根拠・退職金額・試算期間という5つの前提の置き方によって変わります。前提は入力欄の奥にあり、折れ線グラフや不足額という結果ほど目立ちません。だからこそ、結果を受け取ったらまず、どの前提でその数字が出ているのかを確認する順番が判断の起点になります。

前提は、金融庁の資産運用シミュレーション、日本FP協会の家計・ライフプランツール、日本年金機構のねんきんネットに同じ条件を入力し直すことで、自分の目で振れ幅を確かめられます。あわせて相談先に前提値・変更後の表・更新の可否を尋ねてみると、その表がどれだけ前提を意識して作られているかも見えてきます。

確認してもなお前提が開示されない、あるいは振れ幅を自分で判断しきれない場合は、その場で結論を急ぐ必要はありません。相談先を比べ直す、時間を置いて確認し直すという選択肢も残っています。相談先そのものの見極め方は、50代のお金の相談先はどこがいい?収益構造で見る4類型と選び方で整理しています。